スタッフ採用情報「おいしい・かわいい・たのしい・素材へのこだわり」を大切にした製造小売り業

食事やお菓子を食べること、作ること、学ぶことを心から大切にしている方、ご応募お待ちしております。

2021.04.26mission.jpg

 

<本店>

カフェ併設。内装も特徴的で、フランスのアンティーク材を使用した個性的なシャンデリア、たくさんの植物であふれています。試食会・Weekend Marcheなどのイベントの企画運営、サービスの開発なども行えます。

<三越店>

通勤に便利な駅直結の店舗。基本的なマナー・挨拶はもちろんのこと、百貨店ならではの完全包装・のし対応等の業務があり、高いレベルでの接客スキルを身につける事ができます。

<手稲店>

カフェ併設。元本店なので、昔からご利用頂いているお客様が多く、アットホームで優しい雰囲気のお店です。手稲店限定商品や、スタッフで話し合いながら作るオリジナル包装もあります。

 

 

 staff350.jpg

パティシエスタッフもいる本店は、お菓子の事をたくさん知る事が出来ます。

 

|募集要項・待遇|

月給社員(パティシエ・製造スタッフ・接客スタッフ) 中途採用あり

休暇:月8日休み + 有休休暇取得平均6日

給料:経験と技術に応じて16万円~20万円からスタート・習得状況や貢献状況から随時昇給(試用期間1-3ヶ月は15.2万円)

保険:社保完備

・社員割引制度

・産休育休制度

・通勤手当(社内規定に準ずる)

・講習会へ補助(社内規定に準ずる)

 

 パート・アルバイト

職種:接客フードスタッフ・製造補助スタッフ

給料:経験と技術に応じて時給 861-1000円からスタート(試用期間1-3ヶ月は861円/時)

・基本的制度は月給社員と同じ

・正社員登用制度

 

<リクルーティングアンケート>
1. 現在、下記にかかわる活動のうち、ご自身で行っている活動をお選びいただき、□に✓をつけて下さい(複数回答可)
□洋菓子にかかわること □和菓子にかかわること □食事を作ること □パンを作ること □穀物・果物・野菜・ハーブ・植物の栽培や収穫にかかわること □コーヒーにかかわること □紅茶にかかわること □ワインにかかわること □アウトドアスポーツや自然にかかわること □その他何かクリエイティブなこと(                     )

2. 上記✓を付けた活動をどの程度、どのように行われていますか。活動の内容・頻度・取り組み方などを具体的にお教え下さい。

3. それらの活動のなかで、一番印象に残っている出来事をお教え下さい。

4. あなたがcolletでの仕事を通じて学びたいことは何ですか。それはあなたの今持っているどんな知識や技術をどのように伸ばすものですか。特に重要なものを3つ、できるだけ具体的にお教え下さい。

5. コレットで働くことになったら、どのようなことに挑戦してみたいですか。

 

 

お申し込みの際は、履歴書(写真付き)と上記「リクルーティングアンケート」の回答(形式は自由)をご準備ください。

一次選考:書類選考 二次選考:面接 三次選考:職場体験(2日間、各日半日程度) となります。

お申し込み・お問い合わせは、070-5289-119@(最後の@を0にしておかけ下さい)までご連絡下さい。

コレットは、年齢・性・人種・キャリアの多様性を歓迎・尊重します。

 

 

両立支援にかかわる一般事業主行動計画

従業員が仕事と子育てを両立させることができ、従業員全員が働きやすい環境をつくることによって、すべての従業員がその能力を十分に発揮できるようにするため、次のように行動計画を定めます。

 

○計画期間

〔令和3年12月1日~令和4年11月30日〕

○目標

子育てをする従業員のワークライフバランスの取れた生活が送れるようにするため産前産後休業等の諸制度の周知、育児休業にともなう育児休業給付金制度周知及び利用促進環境を整える。

○計画

雇用環境整備事項

①育児休業に関する規定の整備、労働者の育児休業中における待遇および育児休業後の労働条件に関する事項についての周知

②育児休業期間中の代替要員の確保や業務内容、業務体制の見直し

③育児休業からの復職後または子育て中の女性労働者を対象とした能力の向上のための取組み又はキャリア形成を支援するためのカウンセリング等の取組

④始業・終業時刻の繰上げ又は繰り下げの制度

⑤所定外労働の削減のための措置の実施

 

○対策と取り組み

・各職員の妊娠約6ヵ月後から育児休業、育児休業給付金制度出産に伴う給付申請パンフレットを配布し周知、説明、申請時の指導、支援を行う。

・育児休業期間中、代替要員を確保する。

・復帰後の体調管理面から、業務見直しや始業・終業時間繰上げ、繰り下げ、所定労働時間短縮制度の周知、活用を図る。

↑ PAGE TOP